『消費者調査MMM』は消費者調査から行うMMM（マーケティング・ミックス・モデリング）です。「確率思考の戦略論」で紹介されたNBDモデルと因果推論の分析を組み合わせた特許技術（2024年11月15日登録）によりコミュニケーション効果を構造的に把握します。いくつかの企業と使いながら確かな戦略の指針を導き、通常の（時系列データ解析による）MMMと併用して活用することで成功を積み重ねています。

マーケティング効果予測モデルのグローバルスタンダードを目指して、今後は海外での特許登録も視野に入れていきます。

Robynを活用したMMMと消費者調査MMMを組み合わせたマーケティング投資予測モデルの支援例を紹介するPDFをダウンロードできます（個人情報の入力は必要ございません）。

「『その決定に根拠はありますか？』確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング」では、エナジードリンクと外食チェーンとテーマパークで書籍用に行った調査分析結果を紹介し、分析を実装するために動画講義の演習データとして17万人分の調査データも配布しています。

たとえば以下の画像はある日本の外食チェーンの【施策】「TVCM」→【要因】「ブランドの店舗に入店」によって引き起こされた売上の増分が年間89.76億円という推計結果をチャート化したものです。

以下の画像は同じ外食チェーンの【施策】「WEB施策（赤く着色したもの全て）」→【要因】「ブランドの店舗に入店」によって引き起こされた売上の増分（年間3.06億円）をチャート化したものです。

ブランドを知る、または思い出す（リマインド効果）のきっかけとなるような要素を【施策】として、次にユーザーが行う能動的なアクションを【要因】として消費者調査の設問を分けて聴取し、【施策】→【要因】→売上を構造的に分析します。性別年代ごとの膨大な係数をPowerBIでダッシュボード化しています。

これまで紹介した外食チェーンは以下表のfood3です。マクドナルドとケンタッキーを除く日本の外食チェーン5ブランドのTVCMやWEB施策各種の効果のシェアを整理しています。

掲載したデータは2024年7月に公開した弊社代表のnote「TVCM→店頭→売上貢献が圧倒的なのは不都合な真実か？」で紹介したものです。

 【noteURL】

https://note.com/ogataka/n/n59ac2b897a74

2024年11月【特許技術】マーケティング効果を丸裸にする「消費者調査MMM」とは？

https://note.com/ogataka/n/nb3978b0c1b83

 ■日経クロストレンド連載（第5回目が消費者調査MMM）※有料記事■

・2024年10月  日経クロストレンド連載5／5　テレビCMは売上に貢献しているのか　マーケ施策の効果をMMMで分析

・2024年10月  日経クロストレンド連載4／5　なぜ若者は「レッドブル」を飲むのか　隠れたCEPsをデータで探索

・2024年10月  日経クロストレンド連載3／5　マクドナルド「ハッピーセット」が親の心を動かす理由　CEPsを生成AIで洗い出し

・2024年10月  日経クロストレンド連載2／5　データ分析でカテゴリー需要を見極める方法　確率モデルを実践

・2024年10月  日経クロストレンド連載1／5　マクドナルドの強さの秘密　「カテゴリーエントリーポイント（CEPs）」にあり

書籍で題材としていたエナジードリンク6ブランド、外食チェーン5ブランド、テーマパーク6ブランドのコミュニケーション効果を分析可能なPowerBIダッシュボードを公開しています。

・あるカテゴリー商品のトップシェアのブランドAの施策Bは、異常なまでに調査対象ブランドの中で売上貢献しており、消費者調査MMMの調査回答者に追加調査を行うことで、同ブランドの施策Bが効いている質的な原因もおおむね仮説できた。自社はなんとなく追随して同施策を行っていたに過ぎなかったが、体制強化してまで行う最重要課題になった。

・自社は売上シェアはフォロワーに位置しており、売上が拮抗しつつ上位となっているブランドCとブランドDをベンチマークしていたが、2つのプランドのプレファレンス「M」は想定より低く、またTVCMなどの広告も他ブランドと比較して効いていなかった。一方でさほど売上規模もまだ大きくないブランドEは若い世代の「M」が異様に高く、TVCMは投下していなかったが、SNSを中心にリーチしている広告効果が調査対象プランド圧倒的に高くなっていた。若い世代への影響から長期での大きな脅威になりえるブランドEを最重要ベンチマーク対象に変更し、リサーチを強化して仮説した同ブランドの成功要因を自社の施策に取り入れた。

・新興のD2CブランドZはブランド黎明期で消費者調査MMMを実行し、先行する競合ブランドのコミュニケーション効果構造をガラス張りにした。同カテゴリーに置いて、集客施策の何に期待はするが、何には期待しないという明確な戦略仮説を立てた上で時系列MMMによるPDCAを行い2024年6月までの1年間で月商を500万円から月商1億円まで拡大し、さらなる拡大を続けている。

※様々な業界で活用してきた例の一部です。 

Robynを活用したMMMと消費者調査MMMを組み合わせたマーケティング投資予測モデルの支援例を紹介するPDFをダウンロードできます（個人情報の入力は必要ございません）。

身近なテーマで、商材カテゴリーの代表的な2ブランドを選び、消費者調査MMMの分析結果を共有します。画像またはURLをクリックすると各noteに遷移します。

https://note.com/ogataka/n/nc287ca35d456

https://note.com/ogataka/n/n3fb90a4c8d6d

53万部を超える大ヒット書籍シリーズ「統計学が最強の学問である。」著者の西内啓氏推薦。「これからのマーケターはグラフの見た目より『因果推論』に注意すべきである」エクセル統計を使った演習で、クラスター分析などのマーケティング意思決定に有用な多変量解析やMMMをデータを触って学ぶことができる書籍です（2025年1月29日発売予定）