『消費者調査MMM』はインターネットモニターアンケートなどの消費者調査から行うMMM（マーケティング・ミックス・モデリング）です。「確率思考の戦略論」で紹介されたNBDモデルと因果推論の分析を組み合わせた独自技術により消費者調査からコミュニケーション効果を構造的に把握します。

現在は国際出願した特許の日本国内での早期審査の結果を待っている段階です。いくつかの企業と共に使いながら戦略の指針を得て成功を積み重ねています。マーケティング投資判断の新しいスタンダードを作りませんか？

Robynを活用したMMMと弊社独自の消費者調査MMMを組み合わせたマーケティング投資予測モデルの支援例を紹介するPDFをダウンロードして頂くことができます（個人情報の入力は必要ございません）。

たとえば以下の画像はある日本の外食チェーンの【施策】「TVCM」→【要因】「ブランドの店舗に入店」によって引き起こされた売上の増分が年間89.76億円という推計結果をチャート化したものです。

以下の画像は同じ外食チェーンの【施策】「WEB施策（赤く着色したもの全て）」→【要因】「ブランドの店舗に入店」によって引き起こされた売上の増分（年間3.06億円）をチャート化したものです。

ブランドを知る、または思い出す（リマインド効果）のきっかけとなるような要素を【施策】として、次にユーザーが行う能動的なアクションを【要因】として消費者調査の設問を分けて聴取し、【施策】→【要因】→売上を構造的に分析します。性別年代ごとに膨大な組み合わせの係数をくみ上げてPowerBIでダッシュボード化しています。

これまで紹介した外食チェーンは以下表のfood3です。マクドナルドとケンタッキーを除く日本の外食チェーン5ブランドのTVCMやWEB施策各種の効果のシェアを整理した表です。のちほど紹介する書籍ではマクドナルド、ケンタッキー、TDL、USJの実データを紹介していますが、それら実名を開示したブランドは消費者調査MMMの対象から外し、マスクしたブランドの消費者調査MMMの結果を紹介しました（各ブランドに配慮）。

これまで紹介したデータは弊社代表のnote「TVCM→店頭→売上貢献が圧倒的なのは不都合な真実か？」で紹介したものです。

 【noteURL】

https://note.com/ogataka/n/n59ac2b897a74

詳細なアルゴリズムは2024年6月26日に弊社代表が執筆した「『その決定に根拠はありますか？』確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング」（マイナビ出版）で解説しています。

書籍では2021年から2024年4月までにプロジェクトと研究用に行った96.6万人の調査から確認したエビデンス・ベースド・マーケティングの法則を日本の調査で確認した結果を参照しながら分かりやすく解説し、体形化した分析を広く使えるようにすることを目指した内容です。USJを再生させた森岡毅氏と今西聖貴の書籍「確率思考の戦略論」もエビデンス・ベースド・マーケティングの研究者が1959年に発見した数式を主に活用し成功した経験を元に一般に紹介するもの内容となっています。

「『その決定に根拠はありますか？』確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング」では、確率モデルと因果推論と独自のリーチ補正技術（これらを組み合わせたアルゴリズムで2024年5月にPCT国際特許を出願済み）を解説しています。エナジードリンクと外食チェーンとテーマパークで書籍用に行った17万人を超える調査データを詳細に解説し、分析を実装するために要因した動画講義の演習データとして17万人分の調査のローデータ、集計データも配布しています。

「『その決定に根拠はありますか？』確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング」で題材としていたエナジードリンク6ブランド、外食チェーン5ブランド、テーマパーク6ブランドのコミュニケーション効果を分析可能なPowerBIダッシュボードを公開しています（動画の概要欄にURLを記載）。YouTubeでは分析方法を解説しています。

Robynを活用したMMMと弊社独自の消費者調査MMMを組み合わせたマーケティング投資予測モデルの支援例を紹介するPDFをダウンロードして頂くことができます（個人情報の入力は必要ございません）。

・あるカテゴリー商品のトップシェアのブランドAの施策Bは、異常なまでに調査対象ブランドの中で売上貢献しており、消費者調査MMMの調査回答者に追加調査を行うことで、同ブランドの施策Bが効いている質的な原因もおおむね仮説できた。自社はなんとなく追随して同施策を行っていたに過ぎなかったが、体制強化してまで行う最重要課題になった。

・自社は売上シェアはフォロワーに位置しており、売上が拮抗しつつ上位となっているブランドCとブランドDをベンチマークしていたが、2つのプランドのプレファレンス「M」は想定より低く、またTVCMなどの広告も他ブランドと比較して効いていなかった。一方でさほど売上規模もまだ大きくないブランドEは若い世代の「M」が異様に高く、TVCMは投下していなかったが、SNSを中心にリーチしている広告効果が調査対象プランド圧倒的に高くなっていた。若い世代への影響から長期での大きな脅威になりえるブランドEを最重要ベンチマーク対象に変更し、リサーチを強化して仮説した同ブランドの成功要因を自社の施策に取り入れた。

・新興のD2CブランドZはブランド黎明期で消費者調査MMMを実行し、先行する競合ブランドのコミュニケーション効果構造をガラス張りにした。同カテゴリーに置いて、集客施策の何に期待はするが、何には期待しないという明確な戦略仮説を立てた上で時系列MMMによるPDCAを行い2024年6月までの1年間で月商を500万円から月商1億円まで拡大し、さらなる拡大を続けている。

※様々な業界で活用してきた例の一部です。 

消費者調査MMMの要素技術のうち重要なNBDモデルの活用のための実装法をレクチャーする講義を不定期で開催しています。