分析例「テレビCM」による売上増加金額の推定

日経クロストレンドの有料記事または、弊社代表小川のnoteでPowerBIの分析ダッシュボードと解説動画とセットで公開しています。

【テレビCM効果の推計値】

・アサヒスーパードライ（66億円）／サッポロ黒ラベル（22億円）※2024年12月の1か月間

・レッドブル（58億円）／モンスターエナジー（22億円）※2024年1月までの1年間

・東京ディズニーランド（247億円）／ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（104億円）※2023年9月までの1年間

・マクドナルド（234億円）／ケンタッキーフライドチキン（111億円）※2023年3月までの1年間

・さとふる（258億円）／ふるなび（179億円）※2024年11月までの1年間

・Refa（37億円）／Dyson(28億円）※ともに高級ドライヤーの女性売上への貢献のみ。2024年11月までの1年間

「消費者調査MMM（R）」ではテレビCMや店頭の販促物やインターネット広告などのさまざまな施策による売上増加の金額推定までが可能です。競合ブランドと比較して、カテゴリーのマーケティング効果の構造をとらえ、何に注力し、何に注力しないかを明確にします。

60秒CMをYouTubeで配信中

特許技術「消費者調査MMM（R）」とは？

『消費者調査MMM』は消費者調査から行うMMM（マーケティング・ミックス・モデリング）です。「確率思考の戦略論」で紹介されたNBDモデルと因果推論の分析を組み合わせた特許技術（2024年11月15日登録）によりコミュニケーション効果を構造的に把握します。いくつかの企業と使いながら確かな戦略の指針を導き、通常の（時系列データ解析による）MMMと併用して活用しています。マーケティング効果予測モデルのグローバルスタンダードを目指して、今後は海外での特許登録も視野に入れていきます。

身近な商材カテゴリーでメジャーなブランドを選び、消費者調査MMMの分析結果を共有共有しています。画像またはURLをクリックすると各記事またはnoteに遷移します。YouTubeの補足解説と分析ダッシュボードも公開しています。

スーパードライ66億円、黒ラベル22億円　テレビCMの売上貢献をMMMで検証：日経クロストレンド（この記事は2025年3月28日 6:51まで無料登録せずに読めます） https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/casestudy/00012/01627/?gift=tl8oiBsafWc1KVXuDunv9lsEyPNTzGfPCh8rbzRxULA%253D&n_cid=nbpnxr_gift

スーパードライ66億円、黒ラベル22億円　テレビCMの売上貢献をMMMで検証：日経クロストレンド

特許技術で「レッドブル」「モンスターエナジー」のマーケティング効果を金額換算

https://note.com/ogataka/n/nc9cb7d6c12db

特許技術で「TDL」「USJ」のマーケティング効果を金額換算

https://note.com/ogataka/n/nae8aa008a553

特許技術で「マクドナルド」「ケンタッキー」のマーケティング効果を金額換算

https://note.com/ogataka/n/n38cf16632388

特許技術で「さとふる」「ふるなび」のマーケティング効果を金額換算

https://note.com/ogataka/n/n6b534a8e6b52

特許技術で「Refa」「Dyson」のマーケティング効果を金額換算

https://note.com/ogataka/n/nb0ac9aebdcf2

「『その決定に根拠はありますか？』確率思考でビジネスの成果を確実化するエビデンス・ベースド・マーケティング」では、消費者調査MMMや顧客理解のための分析など、マーケティング戦略策定プロジェクトで活用している分析法を紹介しました。

エナジードリンクと外食チェーンとテーマパークで書籍用に行った調査分析結果を紹介し、分析を実装するために動画講義の演習データとして17万人分の調査データも配布しています。

上記の画像はビールの「アサヒ　スーパードライ」と「サッポロ　黒ラベル」の2025年1月4日の調査から遡った1ヶ月を分析したPowerBIダッシュボードのキャプチャ画像です。書籍「その決定に根拠はありますか？」で題材としていたエナジードリンク6ブランド、外食チェーン5ブランド、テーマパーク6ブランドのコミュニケーション効果を分析可能なPowerBIダッシュボードを公開して、以下YouTubeの概要欄に記載しています。

■日経クロストレンド連載（第5回目が消費者調査MMM）※有料記事■

・2024年10月  日経クロストレンド連載5／5　テレビCMは売上に貢献しているのか　マーケ施策の効果をMMMで分析

・2024年10月  日経クロストレンド連載4／5　なぜ若者は「レッドブル」を飲むのか　隠れたCEPsをデータで探索

・2024年10月  日経クロストレンド連載3／5　マクドナルド「ハッピーセット」が親の心を動かす理由　CEPsを生成AIで洗い出し

・2024年10月  日経クロストレンド連載2／5　データ分析でカテゴリー需要を見極める方法　確率モデルを実践

・2024年10月  日経クロストレンド連載1／5　マクドナルドの強さの秘密　「カテゴリーエントリーポイント（CEPs）」にあり

・あるカテゴリー商品のトップシェアのブランドAの施策Bは、異常なまでに調査対象ブランドの中で売上貢献しており、消費者調査MMMの調査回答者に追加調査を行うことで、同ブランドの施策Bが効いている質的な原因もおおむね仮説できた。自社はなんとなく追随して同施策を行っていたに過ぎなかったが、体制強化してまで行う最重要課題になった。

・自社は売上シェアはフォロワーに位置しており、売上が拮抗しつつ上位となっているブランドCとブランドDをベンチマークしていたが、2つのプランドのプレファレンス「M」は想定より低く、またTVCMなどの広告も他ブランドと比較して効いていなかった。一方でさほど売上規模もまだ大きくないブランドEは若い世代の「M」が異様に高く、TVCMは投下していなかったが、SNSを中心にリーチしている広告効果が調査対象プランド圧倒的に高くなっていた。若い世代への影響から長期での大きな脅威になりえるブランドEを最重要ベンチマーク対象に変更し、リサーチを強化して仮説した同ブランドの成功要因を自社の施策に取り入れた。

・新興のD2CブランドZはブランド黎明期で消費者調査MMMを実行し、先行する競合ブランドのコミュニケーション効果構造をガラス張りにした。同カテゴリーに置いて、集客施策の何に期待はするが、何には期待しないという明確な戦略仮説を立てた上で時系列MMMによるPDCAを行い2024年6月までの1年間で月商を500万円から1億円まで増やし、さらなる拡大を続けている。

※様々な業界で活用してきた例の一部です。 

1クリックで資料PDFダウンロード

Robynを活用したMMMと消費者調査MMMを組み合わせたマーケティング投資予測モデルの支援例を紹介するPDFをダウンロードできます（個人情報の入力は必要ございません）。

演習データを無料配布中（フォーム入力が必要です）

オープンソースのRパッケージとして公開されている高機能なMMMツール「Robyn」の使い方をYouTubeで徹底解説しています。演習データは申込フォームから無料でダウンロードできます。

53万部を超える大ヒット書籍シリーズ「統計学が最強の学問である。」著者の西内啓氏推薦。「これからのマーケターはグラフの見た目より『因果推論』に注意すべきである」エクセル統計を使った演習で、クラスター分析などのマーケティング意思決定に有用な多変量解析やMMMをデータを触って基礎から統計や多変量解析を学ぶことができる書籍です。

※書影をクリックするとAmazonの販売ページに遷移します。